不妊の影響、全世界の6人に1人 治療へのアクセス拡大を＝WHO
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世界保健機関（WHO）は4日、全世界の6人に1人が不妊の影響を受けているとの調査結果を発表した。
また、不妊の影響を受けている成人の割合は、高所得国で17.8％、低・中所得国で16.5％と、とほとんど差がなかった。
WHOはこの結果を受け、全ての国に不妊治療へのアクセスを拡大するよう呼びかけている。
WHOは不妊を、「男性あるいは女性の生殖システムの疾患で、12カ月以上、避妊具を付けずに定期的に性交しているにも関わらず、妊娠しない」状態と定義している。
女性の不妊については、排卵誘発薬が使われたり外科的な治療が行われたりしている。また、人工授精（IUI）や体外受精（IVF）も、妊娠を手助けする方法として利用されている。
WHOは、不妊治療費は多くの国で、国の医療サービスではなく個人が負担していると指摘。これが多くの人に経済的困難をもたらしていると述べた。
また報告書によると、所得の低い国の人ほど、不妊治療にかかるコストが高いという。
高額な費用が治療へのアクセスを妨げ、最終的に自然な方法が失敗した場合に妊娠できない要因になっていると考えられている。
WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイエスス事務局長は、「この報告書は重要な真実を示した。不妊は差別をしないということだ」と述べた。
「影響を受けた人の割合の多さを見るに、不妊治療へのアクセスを拡大し、医療研究や政策においてこの問題を無視することなく、安全で効果的かつ手に届く金額で、親になりたい人々にその方法を提供する必要がある」
